どんな土地に設置することが出来ますか？

太陽光発電システムはその性質上、一定の日射量が望める場所であれば、 屋根に限らず利用用途のない遊休地や、建物の壁にも設置することが可能です。

ただし、ケースによって設置は可能でも十分な発電量が期待できないことや、土木工事費用が高額になることで採算性が確保できないといった事も往々にしてあるため、 設置出来るか出来ないかというよりも、太陽光発電事業に適しているかどうかで判断することが重要です。

では、どういった条件が太陽光発電事業用地に求められるのでしょうか。

十分な日射量が望める、受光障害のない土地

ご存知のように太陽の光エネルギーを受けて発電する方式であることから、多くの日射量が見込める地域で、 かつ南側に面している又は南側に受光障害となる建物がないことが前提条件となります。

加えて、建物の他に樹木などの受光障害が無いかどうか、土地の南側に建設計画は無いかなどについても調査しておきましょう。

太陽光発電事業の採算性は、どのくらいの期間で初期投資費用を回収するかによって左右されるため、 そもそもの日射量が見込めない地域では太陽光発電事業を断念した方が賢明と言えます。

平坦で更地に近いこと

次に、極端な土地のレベル差（地表面の高低差）がなく、余計な立木のない土地であること。 レベル差がある場合は、土木工事費用が高額となることから、採算性低下などのリスクが考えられます。

近辺に系統と一定の電力需要のある土地

最後に、土地付近に系統が通っていること（電力網、電柱）また近隣に電力需要があることが重要となってきます。 近隣での電力需要がないために、電力会社による接続制限を受けるケースや、そもそもの連系を拒否されるという事案も往々にして発生しています。

土地付近に系統が通っていることも、余計なコストの上昇を避けるためにも重要な要素となります。 低圧連系の場合はまだしも、高圧連系で行う場合はそれだけ電源線の敷設費用は高額になるため、 採算性を向上させるためにも予めこれらの部分はチェックしておきたいポイントであると言えるでしょう。